国内外で3Dプリンターの家や建築物の研究・開発が進んでいる。今年から国内でも販売をスタートする予定という企業もあり、ますます現実のものとなりつつある。 そんな国内でも盛り上がりを見せる3Dプリンターの家・建築物界隈で話題になっているのが、今年2月に登場した、日本製の3Dプリンターでつくった、建築基準法に適合（10平米以上の建築物施工）させた倉庫だ。手掛けたのは、神奈川県鎌倉市に拠点を構える会社Polyuse（ポリウス）。3Dプリンターの家・建築物の最新事情とともに、どのようなものなのか取材した。
建設業界のDX化の流れで導入進む
建設用3Dプリンターの開発は、2012年ごろから活発に行われるようになり、海外ではすでに住宅も施工されている。しかし、日本国内では地震、台風といった自然災害から生活を守るための建築基準法の基準を、3Dプリンターを用いた建築でクリアするのが難しく、長らく課題となっていた。
それでも、このコロナ禍の２、3年では、建設業界でのDX化は加速していると建築ITジャーナリストの家入龍太さんは話す。パンデミックにより、人材不足の深刻化、対人作業の削減や効率化、持続可能な住宅建設への意識の高まりが相まって、3Dプリンターをはじめとした最新の施工DX機器を現場に積極的に導入する動きがあるからだ。
「今は業界全体として、新しい機器導入には積極的です。3Dプリンターも、最新機器の一つとして建築現場で導入されています」（家入さん）
日本国内でも少しずつ住宅業界や建築業界で、3Dプリンターが浸透してきているとはいえ、建築確認申請が不要な建築物に該当しない建物、防火地域・準防火地域以外の床面積10平米以下の増築等で、コンテナやユニットハウス、タイニーハウスがつくられることが多く、建築確認申請を取得したものはなかった。また、日本の建築現場で導入されている3Dプリンターは、ほとんどが海外製だ。
そんななかで、自社製（日本製）の建設用3Dプリンターを使い、かつ、国内で初めて建築基準法に適合する形で生活空間としても十分な18平米の広さを確保した倉庫をつくったベンチャー企業Polyuse（ポリウス）の試みは、日本の3Dプリンターの家・建築物の進化の大きな一歩となったと注目を集めている。
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